行政機関における発症防止及び、改善のための
基準値(確認書)のない“偽防ダニ布団”にご注意！？
偽商品等にご注意ください。正しいものを求めるために・・・
当社(漢字)山清環境アレルギー研究所 (旧社名：株式会社山清) カタカナではなく、漢字です。
電話0120-236-007は、0120-879-007(無料)に変わっております。
※ 当社・製品と同じなどと言って、成り済まし、類似“防ダニ布団”の販売を行っている会社があります。
ご注意ください。
＞＞ 当社、山清環境アレルギー研究所の沿革はこちら
又、恐れず、敢えて申し上げれば、“防ダニ布団”と称して売られている多くのものは、
厚生省：厚生労働省長期慢性疾患総合(委託)研究事業 アレルギー総合研究
の内容やデータ等を引用(虚偽記載)しているに、過ぎず、多くの患者さんや
そのご家族(消費者)を欺く行為と言わざるを得ません。
更には、医療現場における医師なども、混乱を来たす結果となっていて、
極めて重要な問題と言えます。
厚生省：厚生労働省アレルギー総合研究事業の成果として報告され、
多くのマスメディアによって広く報道されたことは、周知の事実です。
＞＞ 詳しくは、環境中アレルゲンモニタリングと気管支喘息における環境整備の効果
日本小児科学会認定・専門医 日本アレルギー学会認定一専門医
西岡アレルギークリニック 西岡 謙二先生の研究報告
尚、布団がハードとして何より重要で、カバーはあくまでもソフトとして、
カバーだけの使用で、ダニは減らせても、改善は望めません。
＞＞ 詳しくは、平成4年〜8年厚生省長期慢性疾患総合研究(委託)事業に
関わられた、当時広島大学名誉教授主任研究者：山本昇壮先生の研究報告
本来、一般寝具(科学的根拠のない防ダニ布団を含む)のダニアレルゲンは、
アトピー性皮膚炎・喘息・鼻炎の主な発症原因となっていることが、
厚生省アレルギー総合研究事業で明らかにされています。
そのため、行政機関において、
◆「本来、一般の布団や厚生労働省の確認書の無い、“防ダニ布団”と称しているもので、
予防・治療・改善はありえない」厚生労働省において確認されています。
むしろ、逆に、発症の元凶となっていることが、明らかにされております。
そして、この“防ダニ布団”を使えば、明らかに改善され、誤認を消費者に与えるような
表現・表記がたくさん見受けられます。
又、科学的根拠の無いそのような“防ダニ布団”を求めた方が、当社相談室へご相談いただき、
類似防ダニ布団の使用で、当然のこと、
改善されなかったり、逆に症状悪化を招き、症状改善の機会を失っています。
そして、当社製品に買い替えをされ、浪費をされ大変な苦労をされております。
薬事法第68条に違反している製品に、お気づきの方は、
当社全国ダニアレルギー相談室、フリーダイアル(無料)0120-879-007番へ
情報として、お知らせください。
又は、東京都福祉保健局薬事監視課・消費者庁景品表示対策課・
東京都生活文化局消費生活部取引指導課・などに通報してください。
当時(1997年7月〜12月)防ダニ布団発明者、清水静は、
厚生省長期慢性疾患総合研究(委託)研究事業 アレルギー総合研究に
おける、共同研究協力者として、厚生省研究事業の成果についての
第1回〜第4回アレルギー対策マスコミ報告会
会場：霞ヶ関東京會舘に於いて
主催：環境アレルギー研究所
(総括班長:宮本昭正先生はじめ、各研究班長、出席の下)
を行いました。
当社発明の技術革新による製品『☆アレルギークリア☆』(旧名称：ダニアレルゲンカット)は、
唯一、行政機関、医学界において、「アレルギー対策」「アトピー性皮膚炎」
「喘息」「鼻炎」「防ダニ布団」「予防」「治療」「改善」「改善率90％以上」
「医療機関や行政で認められた」など、以上の表現・表記が、
関わる行政機関に、手続きを行った上で、認められた「防ダニ布団」寝具です。
● 発明者の立場は、「医療行為に準ずる」も同様に、文書により、認められております。
これは、長年に及ぶ、厚生省：厚生労働省(委託)研究事業
アレルギー総合研究の研究協力者(連携)の立場での
調査研究・多くのデータ、膨大な資料等によって、評価され、
手続きの上、※確認書が出されているものです。
※ 確認書は、厚生労働省によって認められています。
薬事法上の表現・表記及び、アレルギーの発症を防止する、
ダニアレルゲンの基準値が盛り込まれているものです。
基準値は、布団中のダニアレルゲン量が2μg/ｇ dust以下の数値を示していて、
この数値が、長期に維持出来ない限り、改善は見込めないことが明らかになっています。
基準値：1988年、WHO(世界保健機関)が提唱し、厚生省：厚生労働省ガイドラインになっています。
厚生省研究事業のデータは、当該特許製法でのみ構成されています。 (著作権にご注意を)
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行政機関による確認書のない「防ダニ布団」に厳しい規制(指導)が・・・
◆ 現在ホームページ上やカタログ等で、科学的根拠の無い“防ダニ布団”を、
効果があるかのような表記をされ、●●●便乗して●●●売られているものもたくさんあります。
他の“防ダニ布団”と称したものを使用したがために、逆に症状悪化を
招いてしまったと、当社相談室に多くの声が寄せられています。
他の公的データが無い類似“防ダニ布団”と称しているものは、雑品といわれています。
下記(キーワード)の内容は、薬事法・景品表示法上、
行政機関の指導により、表記出来ません。
例えば、
「防ダニ布団」「アレルギー対策」「アトピー性皮膚炎」「喘息」
「鼻炎」「花粉症」などの表示をされていますが、
薬事法の表記の範囲として、不正記載に対し、強い指導が行われています。
◆ その他、「医療機関や行政で認められた」等は、景品表示法での
判断も必要とされ、当社は、それらに、従ったところです。
上記しましたように、データ・資料等、手続きを踏んで、
当社『☆アレルギークリア☆』は、国内で唯一、上記の薬事法、景品表示法での
予防・治療・改善効果の他、医療用としても、その表現・表記が認められております。
防ダニ『ダニアレルゲン除去』効果、又は、症状改善効果が、
関わる公的機関で認められていない(厚生労働省確認書の無い)
・・・・・ “防ダニ布団” ・・・・・の使用によって、逆に症状の悪化(増悪とも言う)
が、人体に悪影響を及ぼし、問題になった事例が報告されています。
ダニアレルギーによる、患者さんやそのご家族(消費者)は、
ダニアレルギー症状の改善を目的として、防ダニ布団を探している中で、
類似“防ダニ布団”(模造品)や不適切な情報により、混乱し、
症状改善の機会を失っています。
更には、医療現場の医師などが、治療上必要としても、効果のある防ダニ布団との
判断が付かず、困っている実態が、あります。
当社、防ダニ布団発明者に対し、以前より、大学病院や開業医の先生方などから、
多数の文書による強い要請があります。
公的機関によって、症状の改善効果が、唯一、認められている防ダニ布団『☆アレルギークリア☆』と
一方、科学的根拠も、効果も公的機関に認められていない、単なる“防ダニ布団”と
称している寝具等についての棲み分けを行ってほしい、規制をすべきであるなど、
そのほとんどが、強く訴えられている文書になっております。
薬事法・景品表示法上問題とされている対象“防ダニ布団”は、
そのほとんどが、ダニアレルギーの発症を防止する基準値も、公的に
認められていない中で、これらの“防ダニ布団”を使用すれば、
効果があるかのように、多数の表記がされ、売られているものです。
不適切な表示によって、商品を求めた患者さんやそのご家族が混乱し、
不当表示の取締りをすべく規制が行われています。
薬事法第68条に違反している製品にお気づきの方は、
厚生労働省医薬食品局・消費者庁景品表示対策課・東京都福祉保健局健康安全部薬事監視課
などに情報提供(通報)してください。
謹告・意見広告 薬事法上の表現・表記について
疑問やご意見、ご相談は、どうぞお気軽に発明者までお電話ください。
この件についての、疑問やご意見、ご相談は、電話でのみお受け致します。
山清環境アレルギー相談室 ０１２０-８７９-００７
新技術開発は、求める人々のために・・・・
対策優先であり、利益優先ではありません。
(特許防ダニ)
ダニ・アレルゲン除去寝具 発明者
厚生省研究事業共同研究・研究協力者
防ダニ布団『☆アレルギークリア（Ｒ）☆』
防ダニ布団『☆アレルギークリア(Ｒ)☆』は、その基本を特許製法により、
構成し、基準を満たした製品として、認められております。
ダニもアレルゲンも除去 〈特許製法〉 日本製
症状改善は、旧厚生省の研究事業で、効果がデータ化された
製品として、厚生労働省が認め推奨しております。
更には、財団法人東京都中小企業振興公社より
唯一の製品として認められ、
推奨事業として、販路拡大支援を受けております。
新開発(特許第3882990号)の構成により、完成した、
旧厚生省長期慢性疾患総合研究事業アレルギー総合研究
から成る集大成です。
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山清環境アレルギー研究所 
環境アレルギー相談室
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